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リンゴ病、全国で増加 妊婦は特にご用心

 両頬が赤くなるのが特徴で、「リンゴ病」と呼ばれる感染症「伝染性紅斑」の患者が全国で増え、1月からの累計は2000年以降では07年に次いで多いことが国立感染症研究所のまとめで4日、分かった。
 4~6年周期で流行しており、専門家は「今年は流行する可能性がある」と指摘している。
 せきやくしゃみのほか接触によって感染し、感染自体を防ぐことは難しい。患者は子どもが多いが、妊婦が感染すると、胎児の組織などに液体がたまる「胎児水腫」や流産の恐れもある。同研究所は「保育園や幼稚園、小学校で流行している場合は、妊婦は施設に立ち入らないようにするなど、注意が必要だ」と呼び掛けている。
 最新となる2月14~20日の集計では、全国約3千の小児科から報告された患者は1596人で、1機関当たり0・51人。都道府県別では福岡の1・65人が最多で、宮崎1・56人、石川1・21人、宮城1・12人の順。31都府県で前週より増えた。
 1月からの累計は、4~5歳が32・9%、6~7歳が25・9%、2~3歳が17・0%。
 例年は夏ごろがピークで、多い年では1週間に1機関当たりの患者が1人を超えることもある。
2011/03/04 08:07 【共同通信】

鳥取県のインフルエンザ警報解除

 感染症発生動向調査のインフルエンザ集計速報値で、鳥取県全域の1定点あたり報告数が10名を下回ったことから、本日、鳥取県全域に発令していたインフルエンザ警報が解除されました。
 なお、県西部ではインフルエンザの流行が一時的に下火になった後、再び感染が拡大している地域があり、B型インフルエンザによる集団発生の報告もみられます。引き続き感染予防対策に取り組んでいただくとともに、インフルエンザに関する情報にご注意ください。

鳥取県にインフルエンザ警報

 本日、鳥取県にインフルエンザ警報が発令されました。これは、大きな流行の発生・継続が疑われることを示すものです。

<< 県民の皆さんへのお願い >>
○ 県内では、インフルエンザに感染する方が増加しています。今期は大人の患者も増えて
  います。今まで以上に手洗い、うがいなどを心がけましょう。また、不要不急の人混み
  への外出は避け、やむをえない場合はマスクを着用するなど感染予防策を心がけましょ
  う。
  インフルエンザ様の症状がある場合はマスクを着用して早めに医療機関を受診し、医
  師の指示に従い治療しましょう。
○ 受診時のお願い
  ・あらかじめ医療機関に電話するか、窓口で発熱などの症状があることを伝え、指示に
  従って受診しましょう。受診するときはマスクを着用してください。
  ・流行期においては、救急医療を必要とする方を迅速に受入れることができるよう、な
  るべく平日昼間の受診をお願いします。
○ 自宅で療養中に次のような症状が現れたら、すぐに医療機関に受診してください。
  ・子供の場合 : 息苦しそうにしている、顔色が悪い、嘔吐が続いている、落ち着きがな
  い、呼びかけに答えない、意味不明のことを言う、など。
  ・大人の場合 : 発熱が続いている、嘔吐が続いている、息苦しい、胸の痛みが続いてい
  る、など。
○ ワクチンの接種は早めに受けましょう。ワクチン接種により感染予防と重症化予防がで
  きます。
  ・ワクチンの効果が現れるには、接種してから3~4週間(早くて2週間)かかります。
  接種を希望される方は、できるだけ早く接種してください。
  ・ワクチンの接種を希望される方は、事前にかかりつけ医などの医療機関に相談し、接
  種の予約をしてください。また、接種費用の助成が受けられる場合があります。くわし
  くは、お住まいの市町村へお問合わせください。
(2010年1月26日 鳥取県医師会)

妊婦さんの異変をチェック…IT岩田帯を開発中

妊婦が巻く腹帯にセンサーや電極を埋め込み、早産など異変の兆候を見つける〈ハイテク岩田帯〉の開発に、奈良県立医大などが取り組んでいる。

 母子の体調を示すデータをインターネットで病院に送り、データをもとに医師がいつでも診断できる仕組みで、数年のうちに実用化させたい考え。産科医の不足する地域では朗報となりそうだ。

 2006年、出産時に意識不明になった同県内の女性が転院先が決まらず死亡した問題を機に、県立医大の小林浩教授(産婦人科学)らが「安心して出産できる医療体制を」と、08年から開発を始めた。

 腹帯は布製で、付属する電極で胎児の心拍数を測り、圧力センサーで子宮の収縮状態をチェックする。計測データは、自宅のパソコンで専用ソフト「電子母子手帳」を起動すれば、腹帯から無線通信を通じて自動的に記録され、妊婦が自ら体調などについて入力した内容とあわせて、病院などのサーバーに送信される。

 主治医には、出産の兆候や早産の恐れがわかるほか、緊急時は自動的に簡易型携帯電話(PHS)に連絡され、妊婦を指導することができる。自宅に向かう救急車の中でも医療従事者らがデータを確認できるという。

 システムは3月に完成させ、妊婦による実証実験を経て、国に医療機器として認可を申請する予定。将来は携帯電話でも電子母子手帳を使えるようにする。

 小林教授は「離島や山間地の妊婦にも使ってもらい、早産の危険性をゼロに近づけたい」と話している。(2011年1月10日12時30分 読売新聞)

インフル薬、妊婦に異常なし 産婦人科学会80万人調査

日本産科婦人科学会(日産婦)は11日、新型の豚インフルエンザに感染した妊婦に抗インフルエンザ薬を使っても問題はないと発表した。抗インフルエンザ薬のタミフルとリレンザを使った場合、お産と胎児にどんな影響があるかを分析する全国調査で、治療薬が原因とみられる異常はなかったという。日産婦は引き続き、インフルエンザに感染した妊婦は48時間以内に抗インフルエンザ薬を使うよう推奨していく。

 日産婦は日本産婦人科医会の協力を得て、昨年5月以降に妊娠した妊婦約80万人を対象に調べた。治療薬の使用の詳細が分かっている162人のうち、とくに薬物などが胎児に影響を与えやすい妊娠4~12週で治療薬を使った妊婦は30人いた。うち2人が妊娠6週目で流産、1人が妊娠36週で早産になったが発生頻度は通常の妊婦と同じだった。(2010年12月11日朝日新聞)

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